問題解決をあきらめない人財育成│洞察力を磨くために必要な才能
問題解決を最後まであきらめない人財は、その高い問題解決レジリエンスや
改善レジリエンスを活かしながら、解決策を導き出します。
組織やチームにおいて、この能力を高めることが大切なのが今の時代です。
このレジリエンスは、日頃からの物の見方や捉え方(メンタルモデル)を
研ぎ澄ますような指導や教育訓練が欠かせません。
今回は、高い問題解決レジリエンスや改善レジリエンスを兼ね備えた
「改善ファシリテーター」のお話です。
観察力、洞察力が高まり問題解決力を磨き上げる。
次世代リーダーのレジリエンスを高めるトレーニングです。
問題解決に必要なのは、真の原因を見つけ出すこと
VUCAの時代だと言われ、問題に検出に対するその力が過去のそれと違い、私たちは大きな変容を求められる様になりました。
過去には、経験と知識を使った問題解決が主流で、多くの問題解決フレームワークを学ぶことが求められました。
しかし、情報化社会がさらに加速した現代では、過去に学んだフレームワークが適用できない事象も数多く発生するようになりました。
たとえば「問題が起きたらなぜを5回繰り返せ」と言われた方も多いかと思いますが、はたして本当に「なぜ?」を5回繰り返して問題が解決したでしょうか?
たしかに、問題解決に使われるフレームワークは、問題を整理し、分解するのには役に立つツールです。
問題は、大きく捉えるより、その事象を詳細に観察し、それらを構成している”要素”に分解することが重要で、フレームワークをこの”要素分解”にはとても役に立ちます。
しかし、この分解された”要素”から『何を読み取るか?」といった洞察力を使った”見抜く力”を発揮しなければ真の原因を見つけ出すことは不可能です。
分解された”要素”から出るシグナルを察知し、その背景にある要因に気付くことが大切です。
洞察力を磨くために必要な才能
問題とは、目で見て解るや計測器などで計ったとき”五感”で感じ取ることができることを指します。
例えば、「製品の出荷が遅れた」という問題でも、発送日が送れたことや、出荷指示書の内容が間違えていたこと、誤った配送先がプリントアウトされたことなどは、目で見て五感で感じることができるので”原因”ではなく”要因”なのです。
問題解決には、目で見て解るや五感で感じられないことを”洞察力”をつかってイメージし、論理的に説明できる才能が求められるのです。
洞察力とは、「見えない部分を見抜く力」なのです。
問題解決には、フレームワークを使った要素の分解と高い洞察力が求められます。
フレームワークは、問題解決セミナーに参加したり、書店で販売されている書籍などで学ぶ事ができますが、洞察力は、そう簡単に身につくモノではありません。
洞察力を磨くには、次の才能を磨き続けることが大切です。
①学習力
②コミュニケーション力
③統率力
④当事者であることへの自覚
⑤問題検出力(問題に気付く力)
⑥問題分析力(フレームワークを使いこなす)
⑦解決行動力
改善ファシリテーター育成プログラム
私たちが、よく持ちかけられるのが「問題分析力を高めたい」といったご相談です。
「社員の問題分析力が不足していて、真の原因を追及する能力が足りない。」と言われるのです。
この場合、問題解決力の他に6つの才能を磨かなければ、問題解決力は高まらないとお話をします。
そして、この才能を日常業務を通じて”磨く”ことが大切です。
例えば、小さな問題に気付き、この小さな問題を気兼ねなく話せる職場環境の醸成なども大切です。
これら才能を職場の中で自ら磨き、周りの人々にも影響を与える能力を持つ人を
「改善ファシリテーター」と呼びます。
改善ファシリテーターは、弊社認定プログラムを修了した人に与えられる認定資格です。
過日、27名の改善 ファシリテーター が12ヶ月のインハウス研修プログラムを修了しました。
この研修では、学習力を高めるなど洞察力やレジリエンスを高める内容のトレーニングで、次世代リーダー向けに開発されたプログラムです。修了には条件が必要で、研修生達は毎回その課題にぶつかりながらも、果敢に挑戦し小さなゴールを積み重ねます。
総勢約550名を超える改善 ファシリテーター の仲間入りを果たした、新たなメンバー達の活躍に期待したいと思います。)
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国内外において、企業内外教育、自己啓発、人材活性化、コストダウン改善のサポートを数多く手がける。「その気にさせるきっかけ」を研究しながら改善ファシリテーションの概念を構築し提唱している。 特に課題解決に必要なコミュニケーション、モチベーション、プレゼンテーション、リーダーシップ、解決行動活性化支援に強く、働く人の喜びを組織の成果につなげるよう活動中。 新5S思考術を用いたコンサルティングやセミナーを行い、企業支援数が190件以上及び年間延べ3,400人を越える人を対象に講演やセミナーの実績を誇る。